冬季産業再生機構×JOCアスリート委員会にて環境問題や競技環境を議論する場、『SAVE THE SNOW ~be active~』プロジェクトをスタート

2022年4月25日 一般財団法人冬季産業再生機構(本社:東京都港区、代表理事 皆川賢太郎)は、公益財団法人日本オリンピック委員会(以下「JOC」)の共催のもと、当財団とJOCアスリート委員会が合同で環境問題を題材にした『SAVE THE SNOW ~be active~』プロジェクトについて、議論する場を設置する事にいたしました。

『SAVE THE SNOW ~be active~』プロジェクトは、2022年3月9日に当財団が、雪資源の保全が冬季競技にとっても重要であることから、地球温暖化や気候変動に伴う雪資源保全を含めたSDGsなどの環境問題や、冬季競技の環境を含めたウィンタースポーツの在り方について議論する場を設けることを求める要望書をJOCに提出したことに対して設けられることとなったものです。

『SAVE THE SNOW ~be active~』プロジェクトでは、東京オリンピックでの環境に関する取り組みや地球温暖化、気候変動に関する課題を整理し、JOCアスリート委員会メンバーと共に環境問題等の専門家を交えて意見交換を行い、JOCに対して環境問題とスポーツに関する提言書を年内に提出することを目指します。

引き続き、当財団ではブームや商業で繁栄した冬季産業の再生について考えるとともに、改めて世界的に希少価値の高い『雪資源』の重要性を伝え、四季の豊かさを未来へ残す活動を行って参ります。


主要メンバー
■冬季産業再生機構
太田雄貴*、藤森由香、皆川賢太郎
上村愛子(アンバサダー)
■JOCアスリート委員会
伊藤華英、小口貴久、高橋成美、寺尾悟
*太田雄貴は両メンバーを兼務


2022年スケジュール
3月:
JOCへの要望書提出
4月:
JOCアスリート委員会との意見交換会
5月(予定):
東京オリンピック組織委員会との意見交換会
6〜10月:
『SAVE THE SNOW ~be active~』専門家等意見交換会
11月:
『SAVE THE SNOW ~be active~』 JOC理事会へ提言書提出
12月:
『SAVE THE SNOW ~be active~』アクションプラン発表