一般財団法人冬季産業再生機構

SAVE THE SNOW

カラーに込めた想い

2030年までに世界中で達成すべき17の社会課題に対し、冬季産業観点からも達成に貢献するという意思を込めました。"雪の降る地球" を実現するとともに "雪と共存する人類" がより幸せな生活を送れるよう、活動を行っていきたいと考えています。（雪山から貧困を考える。スノースポーツで生涯健康に貢献する。スキー学校でジェンダー課題や教育課題に貢献するなど…）
17の課題の中で、特に注力すべき7項目の色で雪の結晶を彩りました。

SAVE THE SNOW - SDGs

上記7つのカラーを雪の降るために必要な『太陽』『水』『緑』にたとえ、SEVEN SNOW COLORSとして、SNOWの『O』を表現しています。そして、その他10項目の色も「SAVE THE SNOW」の文字の色として使用しています。

SAVE THE SNOW PROJECTS

お知らせ

設立への想い

1. 冬季産業の発展と現状

日本のスキー発祥は、1911年1月12日、当時の高田（現上越市）に滞在していたレルヒ少佐が、スキーの滑走方法を指導したことが始まりとされています。日中戦争の影響などで1940年に札幌での開催を予定していた冬季五輪は幻となりましたが、1972年に日本・アジア初の冬季五輪として、満を持して札幌大会が開催されたのを機に、日本における冬季産業は、競技スポーツとして普及して参りました。
1980年代～90年代前半には、レジャーとしてスキーを楽しむ人も増えました。1987年に制定された総合保養地域整備法（リゾート法）やバブル景気により、日本全国でスキー場やリゾート施設の建設に拍車がかかり、700箇所以上のスキー場が作られました。また、同時期である1987年に映画『私をスキーに連れてって』が公開されたこと等をきっかけにスキーブームが起こり、スキー人口は1860万人に達し、冬季産業は最高潮へ達しました。1998年には長野において日本で二度目となる冬季オリンピックが開催され、産業として成熟期を迎えましたが、その後のバブルの崩壊やレジャーの多様化、若年層のスキー離れなどの影響により、スキー人口は約20年間でピーク時の3分の1程の700万人まで落ち込みました。

2.「雪資源」としての新たな可能性

近年、訪日外国人により我が国の『雪資源』が注目されるようになりました。また、2017年以降は右肩上がりでスキー・スノーボード人口が増加傾向となっており、国内需要からも新たな可能性として冬季産業が見直されて来ています。
冬季産業再生機構では冬季産業が昭和～平成で培った現状を検証し、地域活性化や観光業さらには交通インフラ整備等、社会・経済全体の発展の一助となるよう努めるとともに、冬季産業に関わる人材の育成・教育を行うことにより、国内そして世界へ我が国の誇る『雪資源』の価値を広めて参る所存です。

3. 環境問題への取り組みと冬季産業の活性化への貢献を目指して

冬季産業再生機構は環境問題を最も注力すべき課題と捉えています。地球温暖化による『雪資源』への影響は冬季産業にとって先送りできない問題だからです。経済活動を進める中で冬季産業では多くの森林伐採を行ってきました。リゾート法の改正で700箇所以上に膨らんだスキー場も、現在は半数が稼働していないにもかかわらず、コースは国有林含め植樹・植林されず手付かずの状態です。
冬季産業再生機構は、SDGs17項目のうち主に7項目を取り組むべき課題と捉え、豊かな地球環境と日本保有財産である『雪資源』を保全しながら経済活動の活性化に貢献して参ります。

一般財団法人冬季産業再生機構
代表理事 / 会長　皆川賢太郎

事業目的

一般財団法人冬季産業再生機構は、雪を資源と捉え、刻々と変化する地球環境に配慮するとともに、地球温暖化や海洋汚染、また森林破壊や大気汚染といった環境破壊がもたらす影響の調査・研究、及び問題解決に向けて持続可能な取り組みを推進し、循環型社会の実現に寄与することを目的として設立致しました。活動の中心事業として、"SAVE THE SNOW" を主催し、プロジェクトベースでSDGsにおける各種課題と向き合いながら、雪資源を守るための様々な活動を行なって参ります。

事業内容

（1）地球温暖化、森林伐採等の環境問題に関する調査・研究
（2）植林、植樹等緑化に関する調査・研究
（3）訪日外国人に関する調査・研究並びに観光先進国実現に向けた戦略立案
（4）まちづくり事業、地域活性化事業、環境計画等に関する調査研究及びこれらの戦略立案
（5）国有地、雪資源等の資源活用方法の調査・研究
（6）冬季産業に関する調査・研究並びに冬季産業の再生・活性化に向けた戦略立案
（7）冬季産業に関する人材の育成・指導
（8）冬季産業に纏わる再生エネルギーについての調査・研究
（9）前各号に関するイベントの企画、運営、広告、宣伝、広報、出版物の制作及び販売
（10）その他、当法人の目的を達成するために必要な事業
※事業は、日本国内において行うものとする。